突然ですが、結婚してから保険のことを意識するようになりました。生命保険とか医療保険とかのあの保険です。ただ保険屋さんに言われるがまま生命保険や医療保険に入るのは絶対にイヤだという私の性格もあり、今まで保険の加入をしていなかったんです。
でもいつまでもその状態ではダメだと思ったので、今回保険について猛勉強してきました。というわけで今回は我が家と同じアラサーの子無し夫婦は保険に加入すべきなのかレポートしたいと思います。
家族情報
まず今回モデルとする家族情報です。ほぼ我が家の情報と言っても過言ではありません笑
- 20代～30代の夫婦
- 共働き
- 夫→フルタイムの正社員(サラリーマン)、手取り平均24万円
- 妻→フルタイムの正社員(サラリーマン)、手取り平均24万円
- 貯金300万円程度
- 毎月の生活費は平均19万円 (小遣いと貯金を除いた額)
- 賃貸物件に住んでいる
- 子どもはいないが将来的に子どもが欲しいと思っている
では、上記のモデルとなる仮想夫婦に登場してもらいましょう。
今回シミュレーションしてもらいます。夫です。よろしくお願いしまーす。
妻です。人生で大病を患ったことが無いので自動車保険以外の保険は全く分かりません。よろしくお願いします。
今回のシミュレーションでは、「夫あるいは妻のどちらかが病気等のトラブルで働けなくなっても2人暮らしであればなんとか暮らしていけるだけの最低限の収入が夫婦それぞれにある」と想定したいと思います。
家計簿を確認してきたけど我が家の生活費は毎月平均19万円ちょうどだね。
へ～貯金を除いたらそんなものなんだ。夫君も私も毎月24万円前後くらい手取りがあるからダブルインカムじゃなくなっても子どもがいない現状ならなんとかやっていけるね。
まぁでもそのうち子どもは欲しいけど。
そして貯金は300万円。突発的に大きなトラブルがあっても最低限対応できる貯蓄を持っている状態ということです。
この共働き夫婦は保険加入が必要なのか考察していきたいと思います。ちなみに今回自動車保険は取り扱いません。
保険加入の目的
まず明確にしないといけないのが、「なぜ保険に入らないといけないのか」という目的です。そこを明確に出来れば、逆算することで自ずと加入すべき保険が見えてきます。
人によって少しは異なるかもしれませんが、本質的な目的は「収入と貯蓄で補いきれないトラブルがあったときでもトラブルを乗り越えられるようにしたい」ということではないでしょうか。 つまりトラブル時に家計破綻しないようにしたいということです。
「夫を事故に見せかけて殺して保険金をたんまりゲットだぜ☆」とかいう人は帰ってくださいｗｗ
車の保険も全く同じですよね。普通の人は事故を起こしてしまった際に数千万～数億円の慰謝料・修理費を払うのはほぼ不可能なので、万一に備えて自動車保険に加入しているというわけです。
ということで、この目的に沿って保険を考える必要があります。ではこの目的を踏まえて次に何を考えるべきでしょうか。
それは「どのようなトラブルに見舞われる可能性があるか」と「それらのトラブルは今の収入と貯蓄でカバーできるのか否か」です。
どのようなトラブル...保険のお世話になるような金銭が絡むトラブルとしては大きくこの3つが考えられますね。
- 病気、事故で働けなくなった
- 死亡
- 事故等で損害賠償、慰謝料を支払わなければならなくなった
ではこれらについて一つずつ掘り下げていきたいと思います。
1. 病気、事故で働けなくなった場合
まず病気や事故で働けなくなる事から考えていきましょう。いわゆる「生存リスク」というやつです。働けなくなるということはお給料を一切もらえないということですよね。さらに働けなくなるほどの状態ですので金額不明ですが治療費が必要である可能性が非常に高いです。
手取り0円になっただけならもう片方の配偶者の収入で何とかなるとしても、さらに治療費が必要となれば夫あるいは妻の片方の収入だけではやっていけないご家庭も多いのではないでしょうか。つまり「生活費+金額不明の治療費」が夫あるいは妻の手取り額を上回っているのか下回っているのかが保険に加入すべきかどうかの分かれ道となります。
そのため夫婦ともに「生活費+金額不明の治療費」を払える自信のある収入を得ている方は本ケースでの保険加入の必須性はありません。
残念ながら我が家は僕も妻ちゃんも平均「生活費+5万円」程度の手取り収入しかないから保険の検討をする必要があるね...泣
治療費がどれだけかかるのか分からないから不安だもんね。
ただしちょっと待ってください。実は就業不可能になった場合の救済措置があるのをご存じでしょうか。実は漠然と「病気になって働けなくなったら不安だから保険に入る」というのはコスパが良くありません。救済措置を受けたとしても家計が破綻する恐れがあるのか判断することが大事で、もしその恐れがあるようでしたら保険加入を検討すべきなのです。(あくまで私がたどり着いた持論です)
ということでここからはその救済措置をご紹介したいと思います。
就業不可能時の救済措置
高額療養費制度
まず治療費に関してですが、公的保障として「高額療養費制度」というものが存在します。1ヶ月間の治療費が高額になった場合、ある上限を超えた分が減額あるいは返金される制度です。
以下に2018年8月以降に適用される上限額を掲載しました。一般的なアラサーであれば年収770万円までに収まっているのではないでしょうか。
その場合は
【80100円+(医療費-267000)×1%】
が上限となります。おおよそ9万円程度と思って問題ないかと思います。また12か月以内に3回以上上限に達した場合は4回目から上限が44400円に引き下げられます(年収770万円まで)。
ちなみにこの「年収」とは世帯年収ではなく、「一つの健康保険の年収」となります。共働き世帯サラリーマン世帯でしたら夫婦別々の健康保険に加入していますよね。その場合は夫だけ、もしくは妻だけの「年収」ということになりますのでご安心ください。
我が家の世帯年収は900万円くらいだけど、夫婦二人の年収はそれぞれ450万円くらいだから医療費の上限は約9万円 or 4万4400円ってことだね
注意点としては入院する場合、健康保険対象外である「差額ベッド代 (=1～4人部屋に入院する場合に必要な追加費用)」や「食事代」「日用品」は高額療養費制度の対象外となります。
食事代や日用品は入院していてもしていなくても必要ですので問題ないのですが、「差額ベッド代」は大部屋を利用しないのであれば1日平均6千円程度必要です。大部屋希望ということで押し通せば0円で済みますが、大部屋が満室の場合は入院時期をずらすか違う病院に入院するか差額ベッド代を支払うかの3択に迫られますのでご注意です。1ヶ月丸々1～4人部屋に入院した場合は平均18万円が追加で必要ということです。
ということで、差額ベッド代をどう考えるかで保険加入の必要性が変わってきそうですね。重要です。
傷病手当金
就業が4日以上不可能になると、働けなかった日数に応じて健康保険から「傷病手当金」として収入の2/3に相当する額が支払われます。これは最大1年半受給することができます。なお事業主から満額の報酬を受け取れなかった場合に支給されますので、有給休暇はノーカウントです。
今回シミュレーションしている家族構成では夫婦共に正社員ですので二人とも健康保険に加入しているはずです。そのためこの救済措置は問題なく受けられます。
失業保険
大企業であれば大病時に休職扱いにしてくれることもあるでしょうが、そうではなく退職を迫られる場合もあるはずです。その場合は失業保険を受給することができます。収入の50～80%程度の額です。ただし傷病手当金と同時受給は出来ません。傷病手当金に続けて申請することで受給できます。
障害年金
さらに恒久的に働けない状態となれば障害年金を受給出来る可能性があります(審査があります)。その場合は無期限に年金を受給出来るようになります。障害と言っても、いわゆる典型的な身体障害だけでなく人工透析や癌、うつ病等の精神疾患等の様々な傷病も対象となります。
注意点は、健康保険からの支給ではなく「年金」ですので、国民年金か厚生年金、共済年金を滞りなく毎月支払っている必要があることです。
悲しいかな。サラリーマンは強制的に年金を徴収されているから全く問題ないね...。
...そうだね...泣 まぁ老後に年金は貰えないにしても、障害年金のために毎月払っておくのはいいのかもね。
生活保護
最後の手段ですね。日本は健康で文化的な最低限度の生活が保障されていますので、どうにもならないときは生活保護を受けることが出来ます(こちらも審査がありますが)。資産を有していないことが条件の一つになりますので今回のシミュレーションでは貯金300万円を使い切った後に利用できる救済措置となります。
救済措置を加味して、黒字家計を維持できるのか試算
ということで救済措置をご紹介しました。では保険加入の必須性を考察していきましょう。
家計破綻しないためには「生活費+金額不明の治療費」が収入を上回るか下回るかが重要と述べましたよね。高額療養費制度により「金額不明の治療費」とは「1～3ヶ月目は約9万円、4ヶ月目以降は4万4400円」が上限となることが分かりました。さらに場合によってはそこに差額ベッド代が必要となってきます。今回のケースでは貯金が300万円ありますので最初の3ヶ月間だけ少し高額になってしまうのは無視しましょう。貯金で補填できるので。そのため「金額不明の治療費」とは「4万4400円(+差額ベッド代)」と考えて良いでしょう。
つまり片方が働けなくなっても「生活費+4万4400円(+差額ベッド代)」以上の金額を得ることが出来るかどうかで保険の加入の必須性が変わってきます。今回の夫婦さんの場合は生活費19万円です。つまり夫婦の片方が寝たきり入院になったとしても手取り23万4400円(+差額ベッド代)を確保できているのかが保険の加入の分かれ道となります。
差額ベッド代を考えなければなんとか僕も妻ちゃんもギリギリ足りてる手取り額をもらってるね。あ、でもデート代も含めて生活費19万円だからいざとなったらもうちょっと余裕が出るんじゃない？
でも入院ってなったらお見舞いの交通費やらなんやらで追加の出費が出るんじゃない？って考えるとやっぱり生活費は19万円ってことにしとくのがいいかも。
そっか、確かに。
さらに実際は年単位で傷病手当金や失業保険金を得ることが出来ます。傷病手当金でしたら収入の2/3ですので夫君も妻ちゃんも16万円程度手取りで貰えますし、失業保険も50～80%程度の額を受給できるため最低12万円は確保できます。そうなると貯蓄が300万円あることから差額ベッド代である1ヶ月平均18万円が数年間かかったとしても保険無しで何とかできそうです。
数年間も大部屋が満室ということはないでしょうから、最初に1～4人部屋に入院させられたとしても数ヶ月待ちさえすれば大部屋への移動は実現できるはずです。そうすれば差額ベッド代は無くなりますので、そう考えると傷病手当金や失業保険が打ち切られるほど長期入院になったとしても貯金が底を尽きることはないのではないでしょうか。
ただし逆に「もし入院した時に大部屋は絶対イヤ！」と今の段階から思っているのであれば入院給付金6000円/日前後の医療保険の加入を検討してもいいでしょう。逆に積極的に大部屋を希望する場合は、医療保険は正直不要です。
なお医療保険は入院した際や手術等の治療を行った際に保険金が支給されるのですが、支給される入院日数に制限があるので注意が必要です。プランによって60日までだったり、120日までだったり、730日までだったりします。
もうお分かりでしょうが、貯金が300万円ある共働きサラリーマン世帯が短期入院で家計破綻することは非常に考えにくいです。「もしもの入院時に貯金額を一切減らしたくない」と思って医療保険に加入するのは構いませんが、私でしたらその医療保険のために支払う金額を毎月の貯金に上乗せすることを選択します。
そのため、「入院した時に大部屋はイヤ」派の人が差額ベッド代をまかなえるだけの医療保険に加入するのはアリといえばアリですが、いつか保険金の給付が打ち切られ、傷病手当金も打ち切られることから、家計破綻に対するリスクヘッジとしては「就業不能保険」の方が適しています。
「就業不能保険」とは「生き続けてしまうリスク」に特化した保険です。病気あるいはケガで就業不能保険になってしまった場合に長期(5年だったり10年だったり60歳までだったり80歳までだったり)で保険金を支給してくれる保険です。ただし商品によってケガは対象外だったり精神疾患は対象外だったり、障害者認定を受けないと支給されなかったり、就業不能になってから60日は支給されなかったり、180日は支給されなかったり様々な条件の違いがありますので商品選定は超重要です。
この就業不能保険って初めて聞いたけどすごくいいね！私は入院時に大部屋でいいと思ってるけど夫くんは？
ん～、僕も大部屋でいいかな...。そりゃ個室みたいな方がいいけど一か月18万円必要ってなったらそんなこと言ってられないよね。
ありがと！なら医療保険は不要かな。就業不能保険加入検討する？
いや、冷静になって考えたら大部屋に入れさえすれば貯金はあんまり出来ないにしても今の収入でやっていけるでしょ？なら不要じゃない？
そっか。たしかに。ちょっと興奮しちゃってたゼ☆笑
今はまだ子どもはいないし、年単位で入院するような場合は子作りなんてしてる場合じゃないだろうから、理論上老後まで大きな出費はないだろうしね。
ということです。家計破綻のリスクの観点からは、大部屋がイヤな場合のみ就業不能保険を検討すれば良いでしょう。
でもまだ考えておかないといけないことがあります。「先進医療」です。
先進医療保険
先進医療とは厚生労働省が指定する先進医療技術のことを言います。読んで字のごとくです。あんまりイメージがわかないと思いますので少し抜粋してみます。
こんな感じで現在約100種類ほど指定されています。最先端すぎて生物系の大学院卒の私でもイマイチよく分からないのがいくつかあります笑
この先進医療ですが、健康保険対象外ですので全額自己負担です。この先進医療は家計破綻の大きなリスクとなり得ます。例えば重粒子線治療でしたら恐らく300万円くらい必要であるはずです。
先進医療を受けるのって患者が希望しないといけないんじゃないの？そんなにお金がかかるなら受けなければいいじゃん。
でもその先進医療を受けないと死ぬって言われたらやっぱり受けるんじゃない？死ぬくらいなら先進医療を受けようよ。
そうか、そう言われればそうか...。
ということで、貯金が300万円しかないのでしたら先進医療費をまかなってくれる「先進医療保険」に入っておくのは十分合理的です。先進医療保険は医療保険の特約として付けるのが一般的ですが、今回のシミュレーションでは医療保険は不要という結論です。そのため先進医療保険のみで加入するのがおすすめです。医療保険無しの先進医療保険のみでしたら月100～500円程度で加入できます。
正直高額な先進医療を受ける確率は非常に低いと言われていますので、絶対先進医療保険が必要かと言われればそんなことはありませんが、大負けを防ぐために月500円、年6000円、10年で6万円、50年で30万円程度払うことはそこまで損ではないと思います。保険で「損」とか言ってたらダメですけどね。このあたりは正直皆さまの価値観の問題です。
2. 夫あるいは妻が死亡した場合
こちらはいわゆる「死亡リスク」というやつです。今回のケースでは配偶者が死亡した場合は単純です。子供はまだいませんので、配偶者の片方が死んでも二人暮らしから一人暮らしになるだけです。そのため子どもがいない共働き世帯であれば「収入保障保険」や「定期保険」といった「生命保険(死亡することでお金が支払われる保険)」の加入の必須性はかなり乏しいでしょう。
(収入保障保険や定期保険をまとめて「生命保険」と呼びます。収入保障保険は指定した期間毎月一定額を貰える保険(ただし年々受給額が減る)、定期保険は死亡時に一括で大金を貰える保険です。「収入保障保険」と先ほど議論した「就業不能保険」は名前が似ていますので注意です)
ただし子無しとはいえ、注意しなければいけない時期があります。妊娠中です。
出産への備え
出産の備えといっても、出産費用を保険でまかないたいという訳ではありません。出産費用は40～100万円程度と言われていますが、出産育児一時金として国から42万円支給されますし、仕事を休んでいる代わりに給与の2/3が出産手当金として健康保険から支給されます。さらに帝王切開や切迫流産、妊娠悪阻などのトラブル時は、場合によっては保険適用になったり傷病手当金等が支給されます。そのため新生活用に出費がかさんだとしても貯金が300万円ある状態でしたら出産によって家計破綻することはほぼありえません。そのため今回のケースでしたら出産費用をまかなう目的で保険に入ることはナンセンスです。
では出産の何に対する備えかというと、「出産時に子どもは無事に生まれたけど母親が死亡するリスク」です。
健康体である人の最大の死亡リスクは事故死を除けば出産です。赤ちゃんが生まれたにもかかわらず母親が死亡した場合、無保険だと家計破綻の可能性が考えられます。
幼い子どもを遺して妻が死亡すれば、夫は以前のように働けない可能性が高いですよね。男性とはいえ育休や時短勤務を強いられたり、場合によっては転職する必要が出てくる可能性だってあります。収入減となる可能性が非常に高いということです。さらにシッターなどの経費もかかってくることでしょう。また夫が遺族基礎年金を受け取るには「妻によって生計が維持されていた」と認定される必要があり、該当しないケースも多々あるそうですので受け取れないと想定しておいた方がいいです。
つまり無保険だと、妻の死亡時に妻の収入が0になるのに加え、夫の収入が減少した状態でワンオペ育児を行っていく必要があります。そのため計画的な子作りを行うのでしたら妻は必ず妊娠前に生命保険に加入しておきましょう。
妊娠後の加入だと「今回の妊娠関係のトラブルについては保障しません」という部位不担保がついてしまうのが一般的ですので、保険加入の意味が全くありません。妊活をする前に少なくとも妻の生命保険の加入は完了しておきましょう。面倒くさくて加入をサボってしまいがちですが、ここは超重要ですよ。妊活時のマナーと言っても過言ではないでしょう。
夫については妊娠判明後すぐに加入すれば大丈夫です。というかむしろ赤ちゃんが妻のお腹にいる状態で夫が死んだら上記と男女逆なだけの全く同じ状態に陥ってしまいますので、リスクヘッジのために妊娠判明直後に夫も必ず生命保険に加入するようにしましょう。
ちなみに個人的には「収入保障保険」タイプの生命保険 (そして貯蓄型ではなく掛け捨て) がコスパが良くてオススメです。
無責任に「子どもが欲しい」ってお互い言ってたけど、ここまでの内容は考えていなかったね。
そうだね。ここで教えてもらってなかったら絶対保険未加入で妊活してたね....。もしものことを考えると怖いね。
お互い親も近くに住んでないから、親の助けも借りられないし、備えはしっかりしておこう。
3. 事故等で損害賠償、慰謝料を支払わなければならなくなった
こちらもどちらかというと「生存リスク」に分類されるでしょう。日常生活には故意でなくても事故を起こしてしまい、数千万円あるいは数億円の損害賠償や治療費、慰謝料を支払わなければならないリスクが潜んでいます。
自動車、バイクを除けば最も高リスクと考えられるのは自転車でしょうか。自転車事故の最高賠償金額をググったところ、自転車と歩行者の衝突事故により歩行者が5年間意識不明になった事例で賠償金9500万円の支払い命令が自転車側に出ているようです。
自転車事故だけでなく、マンションを水漏れさせたり他人の高額な物品を壊してしまったりなどの場合、300万円の貯金だけでは全く対応出来ません。場合によっては残りの人生を賠償金のために費やす必要すら出てきます。
このような事故、トラブルに対応するために「個人賠償責任保険」が存在します。名称はあまり定まっていないようで、「自転車保険」とかいう名前だったりもします。
自動車保険などに特約で付けることもできますが、そのような保険に一切入っていない場合は個人賠償責任保険単独で加入する必要があります。
月々150円/人程度である保険がほとんどでしょうか。少額の割に重要度は今回考察してきた保険の中で最も高いと言っても過言ではないでしょう。
確かに。
確かに！安いしすぐ加入する！
まとめ
非常に勉強になりました。結局医療保険は加入しない、就業不能保険は加入しない、先進医療保険は単独で夫婦そろって加入する、妊活を始めようと思っていたから生命保険は妻だけ加入する、個人賠償責任保険は夫婦そろって加入する、ということで妻ちゃんと意見が一致しました。
二人合わせて月4000～5000円くらいの金額になるのかな。これくらいだったら全然問題ないね。
ということでいかがだったでしょうか。1ヶ月前までは完全に素人だったのに超勉強して詳しくなったので忘れないようにまとめてみました！
超長文にも関わらずここまで読んでいただけて非常にうれしいです。
結局我が家も先進医療保険と個人賠償責任保険だけ加入しました。コスパ重視ですね。
ちなみに後日またまとめたいと思いますが、貯蓄型保険は無条件でオススメできません。「もしもに備える」という趣旨の本質を見失っています。保険は損とか得とかいうものではないので、掛け捨て保険をおすすめしておきます。
